～～～マンション購入は夢？不安？その狭間にいるあなたへ～～～
50代独身。今の暮らしに大きな不満はないけれど
ふとした瞬間に、そんな不安がよぎることはありませんか？
この記事では、50代の独身女性がマンション購入を考えるときに大切な、
「老後資金とのバランスの取り方」について、分かりやすく解説していきます。
「今」も「老後」も、どちらも大切。
だからこそ、焦らずに・冷静に、一歩ずつ考えてみましょう。
老後に必要なお金って実際いくら？
「老後資金は2000万円必要」と聞いたことがある方も多いと思います。
そもそも、この2000万円という金額は金融庁の報告書が示した「高齢夫婦無職世帯の平均的な毎月赤字（約5.5万円）が30年間続くと約2,000万円不足する」というモデルケースの試算が根拠なので、「独身女性」では試算条件が変わってきますよね。
では実際に、老後に必要となる生活費や収入のバランスはどうなっているのでしょうか？もう少し詳しく見ていきましょう。
月々の生活費はどのくらい？老後の生活は何年続く？
総務省の統計によると、単身高齢者の平均的な生活費は 月約15万円〜20万円 程度。
これに加えて、突発的な医療費や介護費が発生する可能性もあるため、「月に20万は必要」と想定しておくのが安心です。
たとえば、65歳でリタイアしたとして、85歳まで生きるとすると20年。
月20万円 × 12ヶ月 × 20年 = 約4800万円。
年金や退職金などの収入もあるので全額を貯める必要はありませんが、年金や退職金では足りない分をどう補うか考えないといけません。
たとえば、将来の年金が月10万円とします。
その場合、差額＝月10万円は自分の資産から捻出するか、働いて収入を得る必要があるということになります。
見落としがちな医療・介護費にも備えを
加齢とともに増えるのが医療費と介護費。
健康保険があるとはいえ、介護サービスや施設利用には自己負担が発生します。
公的介護保険だけではカバーできないケースもあるため、予備費を別に確保しておくと安心です。
公的介護保険とは…
「高齢者の介護を社会全体で支え合う」ことを目的に、2000年に始まった社会保険制度です。40歳以上の人が自動的に加入し、介護保険料を納めます。介護が必要と認定された場合、原則としてサービス利用料の1～3割だけを自己負担し、残りは保険から給付されます。
厚生労働省 「介護保険制度について」PDF参照
今の資産と将来の収入を整理しよう
マンションを購入するかを判断するには、「老後に必要なお金」に加えて「自分が実際に使えるお金」を把握することが大切です。
お金の全体像が見えてくると、自分にとって無理のない選択肢が自然と見えてきますので、まずは手持ちの資産や将来の収入について整理していきましょう。
“今ある資産”を書き出してみよう
まずは現在の資産をざっくりでいいので可視化してみましょう。細かい金額がわからなくても大丈夫。「このくらいは残しておきたい」という感覚を掴むきっかけになります。
・預貯金
・株式や投資信託などの金融資産
・保険の解約返戻金
・実家などの不動産（売却予定がある場合）
年金の見込み額もチェック！
将来受け取れる年金額は人によって大きく異なるため、まずは自分の見込み額を知ることが重要です。以下の方法で簡単に確認できます。
- 毎年送られてくる「ねんきん定期便」を確認
- 日本年金機構の「ねんきんネット」で試算（スマホでもOK）
※日本年金機構 ねんきんネット HPはこちら ▽
https://www3.idpass-net.nenkin.go.jp/neko/Z06/W_Z0602SCR.do
退職金・企業年金はあてにできる？
会社員の方は、退職金や企業年金も老後の収入源になります。ただし、金額や支給条件は企業によって異なるため、事前に会社の制度を確認しておきましょう。
「65歳以降の働き方」が老後の安心を変える！
昔は「定年＝引退」が当たり前でしたが、今は違います。
65歳以降も、自分のペースで働き続ける人が増えています。
パートや在宅ワークで月に数万円でも収入があれば、老後資金の不安がぐっと軽くなるのはもちろん、
「まだ社会とつながっている」という安心感にもつながります。
「少し働く」という選択は、経済的にも精神的にも、老後を前向きに支えてくれる心強い手段です。
年齢を重ねた今だからこそできる働き方を、一度考えてみるのもいいかもしれません。
このように、現在の資産と将来の収入を整理することで
といった判断の軸がはっきりしてきます。
マンション購入にかかるリアルなコスト
マンションを買うときには、本体価格以外にもいろいろな費用が発生します。
後から「こんなにかかるなんて…」と後悔することの無いように、見落としがちな“隠れコスト”まで含めて把握しておきましょう。
頭金と住宅ローンの返済
頭金なしで購入することも可能ですが、一般的には物件価格の1〜2割を頭金として用意するケースが多いです。
（ちなみに、筆者は頭金なしで購入しました）
50代でローンを組む場合、返済期間が短くなりがちなので月々の返済額が高くなる傾向があります。
そのため、「毎月いくら返済できるか？」をシミュレーションすることが非常に重要です。
※多くの金融機関では、「ローン完済時の年齢が80歳未満」であることを条件としています。
住宅ローンを借りる時に加入する「団体信用生命保険」には５０歳以上でも入れる「がん保障」「3大疾病保障」「全疾病保障」など様々な特約付きもあります。
別記事で詳しく解説してるので、気になる方はこちらをご覧ください。
購入時にかかる諸費用（約物件価格の6〜10%）
本体価格のほか、以下のような初期費用が発生します
- 登記費用
- 仲介手数料（物件価格の約3%＋6万円）
- 司法書士報酬
- 印紙税
- 火災保険料 など
例：2000万円のマンションなら120万円〜200万円程度が目安です。
維持費もバカにならない？！
マンションは「買って終わり」ではありません。
購入後も、毎月・毎年のランニングコストがかかります。
- 管理費（月1〜2万円）
- 修繕積立金（年々上がることも）
- 駐車場・駐輪場代（必要な場合）
- 固定資産税（年数万円〜）
老後の支出を圧迫しないためにも、「毎月の維持費はいくらまでならOKか？」を事前に設定しておくことが大切です。
引っ越し・家具家電の買い替え費用も考慮を
引っ越し費用や、カーテン・冷蔵庫・エアコンなどの家具・家電の買い替えには意外とお金がかかります。
数十万円〜100万円程度の予算を別枠で確保しておくと安心です。
修繕・リフォーム費用の備えも忘れずに
中古物件を購入する場合や、長く住み続ける予定がある場合は、将来的に水回りや内装のリフォームが必要になる可能性があります。
数十万〜数百万円規模の出費になることもあるため、長期的な視点で備えることがポイントです。
このように、マンション購入には本体価格だけでなく、さまざまな費用がかかります。
無理のない予算を組むためにも、物件価格＋諸費用＋維持費＋将来の備えまで含めて、総額でいくら必要かをしっかり確認しておきましょう。
実際に私が購入する際に諸費用を算出してるので、こちらも参考にしてみてください。
無理のない購入計画の立て方
「老後資金も不安だけど、今の住まいもどうにかしたい」——そんなふうに、迷いながら選択しようとしている方も多いのではないでしょうか。
マンション購入を検討するうえで大切なのは、今だけでなく“これからの暮らし”も見据えた計画を立てること。
ここからは、老後資金と購入費用のバランスをどう考えればいいかを、具体的な目安とともにお伝えしていきます。
“将来の選択肢”を残す意識も大切
いまの希望だけでなく、将来の変化にも対応できる選択肢を持っておくことも重要です。
- 「売却しやすい立地」や「貸しやすい物件」を選ぶ
- 将来的に住み替える可能性も想定しておく
- リバースモーゲージ（持ち家を担保に資金を借りる制度）も検討の余地あり
マンションを「終の住処」としてだけでなく、柔軟に活用できる“資産”として考える視点を持つと、不安がぐっと減ります。
不安があるなら、プロに相談してみよう
お金の不安や疑問は、自分一人で抱えず専門家に相談するのも有効です。
- ファイナンシャルプランナー（FP）なら、資産やライフプランに基づいたアドバイスが可能
- 住宅ローンについては、金融機関の相談窓口も活用できます
営業トークに流される前に、中立的な立場のプロの意見を聞いておくことで、より納得感のある判断ができるはずです。
まとめ：今も、これからも「安心できる暮らし」のために
マンション購入はゴールではなく、「これからの暮らしをどう心地よく、安心して過ごすか」のスタート地点です。
大切なのは、「理想の住まい」と「安心できる老後資金」、どちらかを諦めるのではなく、自分にとって無理のないバランスを見つけること。
そのためには、お金の流れを見える化して、今ある選択肢を冷静に整理することが近道になります。
もし迷いや不安があるなら、一度立ち止まって。焦らなくて大丈夫。
あなたにとっての“ちょうどいい暮らし”を、ゆっくり探していきましょう。
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