【簡単解説】50代からの住宅ローンに必須?「特定疾病保障付き団信」とは?

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住宅ローンを契約する時、私はそこで初めて特定疾病保障付き団体信用生命保険(団信)」の存在を知りました。

保険販売の仕事を少しだけしていたこともあり、保険の仕組みにはある程度の知識があったので、「これ、もし入れるなら絶対つけたい!」と直感的に思ったんです。

というのも、特定疾病(がん・脳卒中・急性心筋梗塞)は、50代から一気にリスクが高まる病気。住宅ローンの返済が長く続くなら、どんな保険よりも心強い“備え”になると感じました。

でも…実際には、そのとき利用した銀行の加入条件に50歳未満とあったのです。私は加入できずに断念。銀行によっては50歳以上でも加入できる団信もあり、「もっと早く知っていれば、違う銀行を選んでいたかも…」と、正直後悔しています。

この経験から、同じような思いをする人を少しでも減らしたいと思い、この記事を書くことにしました。

「特定疾病付き団信って何?」「入ったほうがいいの?」という疑問を持っている方に、基本からわかりやすくお伝えしていきます

この知識があるだけで、住宅ローンの選択肢はグッと広がりますよ。

さらに、住宅ローンをプロ目線で比較・提案してくれるサービス「モゲチェック」のようなサポートもあります。保険の知識がなくても、自分に合ったローンと保障を選べる時代。情報を知っているかどうかで、後悔のない選択ができます。

それではまず、「団体信用生命保険(団信)」とは何か?から、一緒に見ていきましょう!

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団体信用生命保険(団信)のしくみって何?

住宅ローンを検討するときに必ず出てくるのが「団体信用生命保険」、通称「団信(だんしん)」という保険。

はじめて耳にする方もいるかもしれませんが、これは住宅ローンとセットで加入することが多い重要な保険です。

多くの人がよくわからないまま自動的に加入してしまいますが、団信にはさまざまな種類や保障内容があるため、しっかり知っておくことで将来の安心度が大きく変わります。

住宅ローンを借りるときにセットで入ることが多い

団信は、住宅ローンを組むときに、ほとんどの金融機関で加入が求められる保険です。借りている人が万が一の事態になったとき、住宅ローンの残高を保険金で返済してくれる仕組みです。

たとえば、ローン返済中に亡くなったり高度障害になった場合、残りのローンは保険で完済され、ご家族が家を失うリスクを減らせます。

特に民間の銀行では加入がほぼ必須ですが、フラット35では任意となっています。

死亡または高度障害で返済が不要になる保険

団信の基本は、「死亡」または「所定の高度障害状態」になった場合に、ローンの返済義務がなくなることです。

高度障害とは、たとえば両目の視力を失う、手足が動かなくなる、寝たきりになるなど、日常生活に大きな制限がかかる状態を指します。該当すると診断された時点で、住宅ローンの残高が保険で支払われるので、それ以降の返済は不要になります。

一般的には金融機関が保険料を負担

基本の団信では、保険料は住宅ローン金利に含まれている場合が多く、別途支払う必要はありません。つまり、ローン契約を結んだ段階で、自動的に団信に加入しているケースがほとんどです。

ただし、特約(例:がん保障・特定疾病保障など)を付ける場合は、金利が「上乗せ」される形で保険料を負担することになります。そのため、追加で保障を選ぶ際は、金利と保障内容のバランスをしっかりチェックすることが大切です。

「特定疾病保障付き団信」ってなに?

基本の団信では、「死亡」や「高度障害」になったときに住宅ローンの残債がなくなる仕組みでした。
そこにさらに保障をプラスしたのが、「特定疾病保障付き団信」です。

これは、がん・脳卒中・急性心筋梗塞の「三大疾病」にかかったときにも、住宅ローンの返済が免除される可能性がある保険。つまり、“もしもの病気”で働けなくなっても、家は残せるという心強い備えなんです。

保険料(または金利)が少し上乗せされる代わりに、病気のリスクにも備えられる安心感が加わるため、近年50代以上の方を中心に注目されています。

では、実際にどんな保障内容なのか、どんな条件で適用されるのかを詳しく見ていきましょう。

がん・心筋梗塞・脳卒中に対応

「特定疾病保障付き団信」とは、一般的な団信の保障(死亡・高度障害)に加えて、がん・心筋梗塞・脳卒中という三大疾病に対応した保険です。

50代以降、特にリスクが高くなる病気でもあるため、住宅ローンの返済リスクをカバーする上で大きな安心材料になります。

三大疾病とは・・・

「がん」「脳卒中」「急性心筋梗塞」の3つで、日本人の死亡原因や重い後遺症につながる代表的な病気です。日本人の死因のうち、3大疾病が死因の3割以上を占めています。

保険対象の病気になった時点で残債がゼロに

この保障付き団信に加入していれば、がんと診断された時点でローン残高が全額保障される(※がん団信の一部タイプ)、または心筋梗塞や脳卒中で所定の状態が60日以上継続した場合に保険金が支払われます。

つまり、住宅ローンの残りが「チャラ」になるということ。自分が治療に専念できるだけでなく、万が一働けなくなって収入が減っても、住まいを失うリスクが減ります。

通常の団信より保険料(上乗せ金利)が高い

特定疾病の保障を付けることで、住宅ローン金利が上乗せされるのが一般的です。
例えば、金利に+0.2%〜0.3%が加算されるケースが多く、借入額が大きいほどトータルでの返済額も増えます。

【例】3,000万円のローンで金利0.3%上乗せされた場合
→ 35年返済で総支払額が100万円以上増えることも。

「安心をお金で買う」というイメージですね。保険料の負担と保障内容のバランスをしっかり見極めることが大切です。

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50代からの加入、ここに注意!

加入年齢に上限あり(多くは50歳まで)

特定疾病保障付き団信は、年齢制限がある保険です。多くの金融機関では、加入できるのは50歳までとされており、それ以降になると加入自体が難しくなります。

特に、保障内容が手厚いプランほど、加入できる年齢の上限が低めに設定されているケースが多いので要注意です。

過去の病歴によっては加入できないことも

特定疾病団信に加入するには、健康状態の告知が必要です。過去にがんを患ったことがある、脳卒中の経験がある、——そんな場合は審査に落ちることもあります。

診断書の提出や、医師の判断が必要になる場合もあります。「団信には入れるけど、特定疾病付きには入れなかった」という声も珍しくありません。

上乗せ金利の負担が老後資金に影響する場合も

50代で住宅ローンを組むということは、完済時期が定年後や年金生活の中盤に差しかかる可能性が高いです。特定疾病保障付き団信を選ぶと、ローン金利が0.2%〜0.3%上がるので、総返済額が大きくなり、老後資金にしわ寄せが出ることも

また、退職金や年金額が不透明な時代。「病気にならなかったら払い損かも?」という心理的なハードルもあり、加入するかどうかは慎重な判断が必要です。

メリットとデメリット

特定疾病保障付き団信は、魅力的な保障がある一方で、注意したい点もあります。
ここでは、メリットとデメリットをわかりやすく整理してみましょう。

メリット

① 病気のリスクに備えられる安心感

50代になると、がん・心筋梗塞・脳卒中などのリスクは現実味を帯びてきます。
そんな中、もしものときに住宅ローンの返済を免除してくれる保障があるのは、大きな安心感につながります。

治療に専念できるだけでなく、住まいを守るという意味でも精神的な支えになります。

② 家族に負担をかけずにすむ

もし特定疾病で働けなくなった場合でも、ローンの残債が保険でカバーされることで、家族や親戚に迷惑をかけずにすむというメリットもあります。

「自分に何かあっても、ローンの心配を家族にさせたくない」

そんな思いがある方には、特定疾病団信は非常に心強い選択肢になります。

デメリット

① 金利が上乗せされ、総返済額が増える

最大のデメリットはやはり金利の上乗せによる返済負担の増加です。たとえば、金利0.3%の上乗せで35年ローンを組むと、総返済額が数十万〜100万円以上増えることもあります。

そのため、「実際にその保障を使うことになる確率」と「支払うコスト」のバランスを冷静に考える必要があります。

② 健康状態によっては加入できない

これまでにも触れたように、病歴や体調によって加入できない場合があります。さらに、「加入できたとしても、既往歴に関する保障が対象外になる」など、条件付き加入になることも。

「誰でも入れる保険」ではない、という点は念頭に置いておきましょう。

③ 保険内容が複雑でわかりにくい

「診断された時点で保障されるのか?」

「一定期間の就業不能が条件なのか?」

——このように、特定疾病団信の条件や支払いタイミングは保険会社や商品ごとに異なります

ちゃんと理解せずに「なんとなく安心そうだから」と選ぶと、いざという時に「思ってた保障と違った…」となるリスクも。

加入前には、保障内容・発動条件・対象となる病気の範囲をしっかり確認しておくことが大切です。

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実際に加入して「良かった・失敗した」人の声

住宅ローンを組む際、団信のオプションとして「特定疾病保障」を選ぶかどうかは、最も悩ましいポイントの一つです。実際に加入した方・しなかった(できなかった)方、それぞれの声を見てみると、判断の参考になりますよ。

ここでは、50代で住宅ローンを組んだ方たちのリアルな声を紹介します。

「主人は健康に恵まれていたので、突然“がん”と診断された時には本当にショックでしたが、幸い団信に加入してくれていたおかげで住宅ローンが全額弁済され、マイホームを手放さずに済みました。主人が家族のために団信に加入してくれて、本当に良かったと思っています」
— 団信加入者:40代(がんで死亡)※引用元:住宅金融支援機構 お客さまの声より

「私たちは3大疾病特約付き団信に加入していました。夫が脳卒中で倒れましたが、3大疾病付機構団信で全額弁済されたので、安心して治療と介護に専念できました」
— 団信加入者:46歳(脳卒中でリハビリ中)※引用元:住宅金融支援機構 お客さまの声より

「夫が脳卒中で倒れて入院したが、30日で退院できたため団信の適用対象とならず、治療費が約50万円かかった」

注)初めて医師の診療を受けた日から、所定の症状が60日以上継続したと医師に判断されないと下りない規約になっていたため ※引用元: クラシカエル不動産【しくじり体験談】より


特定疾病付き団信は必要?判断のポイント

特定疾病保障付き団信は、安心材料にはなる一方で、金利や保険料の負担が増えるため、誰にとっても必須ではありません
ここでは、判断のポイントをわかりやすく整理してみましょう。

加入を検討した方がいいケース

以下のような方には、特定疾病保障付き団信の加入を前向きに検討する価値があります。

1. 健康リスクが気になる人

  • 「家系にがんや心疾患が多いから、自分もかかるかも…」
  • 「持病があり将来が心配…」

発症リスクが比較的高い方は、健康なうちに早めに備えておくのが安心です。

2. 一人で住宅ローンを返済している

  • 単身世帯、または返済者が1人だけの場合
  • もしもの時に、家を守ってくれる人がいない

収入が止まるとローン返済が困難になるため、保障は強い味方になります。

3. 長期間のローン返済を予定している

  • 20年、30年と長期返済プランの方
  • 今は元気でも、今後の健康不安がある

長期間にわたって備えられるのが団信のメリット。先を見据えた判断が◎。


加入を見送っても良いかもしれないケース

一方で、以下のような方は、特定疾病保障付き団信が「必須」とは限りません

1. すでに医療・がん保険などに加入済み

  • がん保険や入院保障が手厚い
  • 生命保険でローン残債相当の死亡保障がある

重複保障になる可能性もあるため、保険の見直しで代替可能です。

2. ローン期間が短い or 残債が少ない

  • 10年未満のローン
  • 残債が減っていて、資産・貯蓄でもカバー可能

支払いリスクが相対的に小さければ、保険料の負担がもったいないケースも

3. 金利の上乗せで総返済額が大きくなる

  • 特約の保険料率が0.2~0.3%程度上がることが多い
  • 総支払額で数十万円単位の差になる場合も

「安心」と「コスト」のバランスを考えて選ぶことが大切です。

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特定疾病付き団信は、「安心して暮らせるかどうか」という気持ちの部分も大きな判断基準になります。
数字だけでなく、自分や家族の安心感も含めて総合的に判断するのがベストです。

まとめ|特定疾病付き団信、後悔しない選択を

特定疾病保障付き団体信用生命保険は、もしものときに住宅ローンをゼロにできる心強い備えです。
とはいえ、金利の上乗せや保障の内容によっては、加入が必ずしも「お得」や「安心」とは限らなケースもあります。

今回のポイントを振り返りましょう。

  • 特定疾病付き団信は「がん・脳卒中・急性心筋梗塞」のリスクに備える保険
  • 加入すればローン返済の不安が減り、精神的な安心感が得られる
  • 一方で、金利の上乗せや保険適用条件には注意が必要
  • すでに加入している保険の保障内容や、ローンの返済期間によっては、加入を見送る選択もあり
  • 最終的には、「自分が何に安心を感じるか」という価値観に沿って判断すればOK!

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住宅ローンは「借りる」だけでなく、「どう備えるか」まで考えることで、安心感がまるで変わります。特定疾病付き団信は、金額以上の安心を感じる方にとっては強い味方になりますし、逆に「必要ない」と判断できるのも、正しい知識があるからこそです。

この記事が、あなたの住宅ローン選びに少しでも役立てばうれしいです。ぜひ後悔のない選択をしてくださいね!

それではまず、「団体信用生命保険(団信)」とは何か?から、一緒に見ていきましょう!